＜海外×事務＞ビジネスアナリスト

最寄駅

業務内容

【募集の背景】
世界50か国に広がるグローバルネットワークと、そこで成長を続ける海外ビジネス、それらを支えているのがMUFGのオペレーションプラットフォームです。さらなるビジネス拡大には徹底した効率化による競争力の強化が必要であり、コアバンキングシステムを中心とした海外システムの企画とグローバルプロジェクトの推進を担っていただける方を募集しています。

【組織のミッション】
持続可能で競争力のある事務・システム基盤の構築と安定運営

【業務内容】
・海外拠点が使用するシステムの企画・導入・維持管理（ビジネスアナリスト）
　- 具体的にはBPRを含めたビジネス分析、ITを活用したソリューションの企画、要件定義、設計、テスト、現地への導入支援等
　- 特に、以下プロジェクト・業務において貢献できる方を募集
（1）パッケージを含む新システムの導入検討、及びこれに合わせた現場事務のBPR
（2）デジタルを活用した業務効率化ソリューションの提案
（3）データフローの最適化を通じたデータ活用の効率化
（4）上記各プロジェクトの推進・管理
・システムユーザー（海外拠点）や開発子会社含む複数のステークホルダーと協働のうえ、プロジェクト推進

【魅力】
・日本を代表する金融機関の最重要・巨大プロジェクトの推進・参画が可能
・海外事務領域の幅広い業務を担当するチャンスあり、金融に関する専門性を高めることが可能
・長期的な携わり方ができ、プロジェクトを通してグローバルに活躍できるITスキルを高めることが可能
・ビジネスアナリストのプロとして認定された場合は処遇を優遇
・海外出張も含め様々な国のメンバーと協働、将来的には海外赴任のチャンスも有り
・ハイブリットワークを含む柔軟な働き方が可能

【留意事項】
部署内配属Grはご本人のスキル・経験等を考慮し最終決定

【キャリアパス】
海外事務領域における、IT戦略策定・企画管理・プロジェクトマネジメントのプロフェッショナルとしてキャリアを重ねていくことを想定しています。将来的にはマネジメントとして同業務をリードいただくことを期待します。プロフェッショナルとしてビジネスアナリストのキャリアを積んで頂き、旧来の年齢による各種の制限にとらわれずにご活躍頂くか、ご希望により、同業務での経験を活かし、他部門のIT企画業務にチャレンジすることも可能です。

【働き方】
残業時間は、月平均30時間程度です。

【育成・研修体制】
・配属部署にて着任者ガイダンス、業務や施策をテーマとした部内研修を実施
・その後は、先輩社員によるOJT体制（約半年～1年間）
・各種行内研修（導入研修、フォローアップ研修、カテゴリー別研修、eラーニング等）も充実しております。

【勤務地区分】
▼別に定める勤務地区分（注）を選択可能とする
I：全国グローバル
本人の同意なく、国内海外を問わず転居を伴う異動がある
II：国内ブロック・本部
本人の同意なく、転居を伴う「東日本」「中部」「西日本」の各地域ブロック内および全地域の本部への異動がある
なお、FM職の場合は、本人の同意なく、転居を伴う「東日本」「中部」「西日本」の本部への異動がある
・東日本ブロック：北海道・東北・関東エリア
・中部ブロック：中部・北陸エリア
・西日本ブロック：関西・中国・四国・九州エリア
III：転居を伴う異動はない
本人の同意ない転居を伴う異動はない。

（注）ライフデザインや環境変化等に応じ、行員全員（プロフェッショナル職・FM職・総務職）が、原則年1回、勤務地区分を選択・変更することが可能です。また、区分II（国内ブロック・本部）を選択する場合は、併せて「地域細区分（東日本・中部・西日本）」を選択・変更できます。
※FM職につきましては、2026年度入行での募集はありません。

【キャリア採用比率】
2019年度：9.6%
2020年度：16.4%
2021年度：18.1%
2022年度：45.7%
2023年度：48.8％

応募条件

【必須】
・システム関連プロジェクトにおける要件定義、設計等の実務経験（3年以上がのぞましい）
・国内外の関係者と調整・交渉しながら施策やプロジェクトを立案・推進できる企画力及びコミュニケーション力
・業務遂行に必要な英語力（TOEIC800点以上）

【歓迎】
・金融システム関連のプロジェクト経験
・パッケージシステム導入経験
・商業銀行の業務知識
・システム開発におけるPMOリード経験
・デジタルを活用した業務効率化ソリューションの導入経験
・海外の現地規制を含むコンプライアンス対応の経験
・金融機関の決算やMIS（BIツールを活用した各種計数管理や報告）の経験

こだわりポイント

学歴不問、英語力を活かせる、即日スタート、経験者優遇、週休2日制、土日祝日休み、社会保険完備、研修あり、その他特別制度あり

受動喫煙防止情報

屋内受動喫煙対策：対策あり

喫煙対策：禁煙

喫煙に対する特記事項：無

案件番号

JN00468790