人材育成施策の企画・推進

【所属】
事業部門の人材育成担当部署の所属となります。

【業務内容】
新入行員からマネジメントまで、幅広い対象層の育成をご担当いただきます。人材育成施策や研修の企画立案、新しい育成メソッドの構築、営業店と本部一体での人材育成施策の浸透等を通して、人材育成という側面から営業店の成果に繋がるアプローチを検討・実行していきます。

【具体的業務】　　
・人材育成施策および研修等の企画立案、行動変容に繋がる仕組み作り
・人材育成関連システムの高度化に向けた企画開発
・一人別最適育成コンテンツ（OJTサポートツール）の導入検討や企画開発
・デジタル技術やデータ分析による人材育成業務の高度化および業務効率化

【働き方】
原則出社。丸の内オフィスの他、東名阪に所在する研修所での勤務もあります。

【育成・研修体制】
入社時に導入研修受講後、OJTにて人材育成企画、研修運営に取り組んでいただきます。

【勤務地】
東京ビル
および、研修所（みなとみらい、豊洲、名古屋、大阪）

【勤務地区分】
▼別に定める勤務地区分（注）を選択可能とする
I：全国グローバル
本人の同意なく、国内海外を問わず転居を伴う異動がある
II：国内ブロック・本部
本人の同意なく、転居を伴う「東日本」「中部」「西日本」の各地域ブロック内および全地域の本部への異動がある
なお、FM職の場合は、本人の同意なく、転居を伴う「東日本」「中部」「西日本」の本部への異動がある
・東日本ブロック：北海道・東北・関東エリア
・中部ブロック：中部・北陸エリア
・西日本ブロック：関西・中国・四国・九州エリア
III：転居を伴う異動はない
本人の同意ない転居を伴う異動はない。

（注）ライフデザインや環境変化等に応じ、行員全員（プロフェッショナル職・FM職・総務職）が、原則年1回、勤務地区分を選択・変更することが可能です。また、区分II（国内ブロック・本部）を選択する場合は、併せて「地域細区分（東日本・中部・西日本）」を選択・変更できます。
※FM職につきましては、2026年度入行での募集はありません。

【キャリア採用比率】
2019年度：9.6％
2020年度：16.4％
2021年度：18.1％
2022年度：45.7％
2023年度：48.8％